太陽光発電は、太陽の光エネルギーを太陽電池パネルで電気に変換するシステムです。
環境負荷を減らせるだけでなく、家庭用太陽光発電で発電された電気は住宅内で使用でき、余った電気は売電ができることから、自宅に太陽光発電システムを導入する家庭が増えてきました。

とはいえ、わからないことも多い発電システムの種類やメリット、必要な設備や料金の目安、選び方のポイントなどをわかりやすくまとめました！

 家庭用太陽光発電とは？

家庭用太陽光発電とは、戸建て住宅の屋根などに太陽光発電機（ソーラーパネル）を設置し、太陽の光を電気に変換して自宅で利用することができるシステムです。

発電された電気は照明や家電に使え、日中の電力を自家消費することで電気代の節約につながるので、月々の光熱費を大きくサポートしてくれます。

また蓄電池があれば電気を溜めておくこともできるので、停電時には非常用電源としても活用できたり、使いきれない分は電力会社に売ったりすることも可能！

太陽光発電の仕組み

住宅の屋根に太陽光発電機といわれる太陽電池モジュールを設置して、太陽光を電気に変換し、さらにパワーコンディショナ（インバータ）で家庭で使用できる形に変換します。

屋根が広い、日当たりが良いほど効果が高まり、季節によって発電量が変わる点も特徴的。

日中は消費電力より発電量の方が多くなるので、蓄電池があれば電気をためておけます。ただし蓄電池にも容量があるので、充電が100％を超えるとその分が電力会社に売電される仕組みです。

 太陽光発電システムの種類は大きく3つ

太陽光発電システムの形態には、家庭用もあれば事業用もあり、おおまかに３タイプに分かれます。

1. 自家消費型（オンサイト型）

2. 売電型（全量売電型）

3. 独立型（オフグリッド型）

 家庭用太陽光発電のメリット

メリット1｜電気代が削減できる

電気代の値上がりが続いている中、家計の負担になる光熱費の出費が抑えられるのは、家庭用太陽光発電を導入する最大のメリット！
当然ですが、自家発電してその電気を利用している部分は物価高騰の影響を受けません。

メリット2｜環境負荷を減らせる

太陽光発電は、CO2排出量削減に貢献する環境負荷の少ない再生可能エネルギーで、地球温暖化対策やSDGsの達成に不可欠です。
政府や自治体の補助金により導入コストを抑えられ、持続可能な社会の実現に貢献できます。

 初期に必要な設備と費用の目安

太陽光発電システムの導入には、一定の初期投資が必要。システムの規模や使用する機器の品質によって費用は異なりますが、一般的には数十万～百万円以上の費用がかかります。

家庭用太陽光発電に最低限必要な設備

初期投資の目安｜一般家庭（3～5人世帯）

蓄電池を追加すると上記にプラス100～250万円程度かかり、大容量ほど高額に。
太陽光パネル設備と蓄電池はそれぞれ別で補助金が出ることがあるので、制度を利用すれば蓄電池も導入しやすくなりますよ！

 東京都の補助金制度を活用しよう！

東京都には、地球温暖化対策の一環として、住宅用太陽光発電システムの設置を促進する補助金制度があります。また、蓄電池を併せて設置する場合や特定の条件を満たす場合には、追加の補助金が支給されることも。

補助金制度は、年度ごとに内容や条件が変更されることがあるので必ず最新の情報をチェックしましょう。

対象となる3つの購入プラン

• 太陽光パネル
• 太陽光パネル＋蓄電池
• 蓄電池　※太陽光パネルを設置済みの方向けプラン

住宅用太陽光発電システムの設置に関する東京都の補助金の例

参考：東京都環境局「太陽光発電設備の設置に対する東京都の助成事業」

 家庭用太陽光発電システムの選び方のポイント 2つ

どんな太陽光発電機を設置するのかは、導入コストと今後期待される買電料金の削減や売電収入などの効果を具体的に数字にしていくことが重要です！

ポイント1｜発電容量と効率（kW数・変換効率）を考える

太陽光発電の容量は、屋根の広さに合わせるのが一般的で、一般家庭なら4〜6kWが目安。

屋根のサイズが大きければ多少多めに設置しておいても、余った発電は売電できるので良いと思いますし、狭い面積でも多く発電する変換効率が高いパネルの種類もあります。
あとは助成金とのバランスを見て、極端なオーバースペックにならないよう気を付けましょう。

ポイント2｜導入シミュレーションをしっかり行う

まずは、電力会社のサイトや明細書などから、自宅にかかる一年間の消費電力と料金を計算してみましょう。
その消費に対して、太陽光発電システム導入後にどれだけ電力量と料金に差が出るかをシミュレーションします。

その上で、初期投資金の回収まで何年位かかるのかを計算し、導入すべきかどうかの判断を行うのがいいと思います。

 設置の流れと必要な手続きと注意点

太陽光発電機の設置は、どの様な流れでどんな点に注意しながら手続きしていくのかを確認しておきましょう。

1. 補助金が使えるかどうかの確認

補助金は「国」「都道府県」「市区町村」の単位でそれぞれ出るケースがあるので、まずは自分の住んでいる地域に太陽光発電に対してどんな補助金があるか必ず確認しましょう。
わかりづらければ、太陽光発電の業者に聞いてみるのも手です。

2. 3社以上の設置業者の「相見積もり」を取る

太陽光発電設置を依頼する業者の探し方は、自宅から近いという理由でもいいですし、インターネットにある一括見積サービスも便利です。

設置価格の相場は素人にはわかりづらいだけでなく、各業者が利用する太陽光発電機メーカーや工事過程（足場の設置など）によって大きく上下します。
めんどうかもしれませんが、選定するときには必ず3社以上の「相見積もり」を取るようにして価格を比較しましょう。

また、価格だけでなく、担当者や会社が信頼できそうかどうかも重要な判断要素です。

3. 設置プランの決定と契約

依頼する業者が決まったら設置プランを決めて、契約を交わします。

ただし、補助金が出るのは工事後で半年以上先になることもあります。業者によってはローンを斡旋（あっせん）してくれる場合もありますよ。

4. 工事費用の支払い時期を確認

工事代金の支払い時期は業者やケースによってさまざまで、工事前・工事後・その両方などがあります。

当然、工事前より工事後の支払いの方が、依頼者にとってのリスクは下がります。この辺りも希望があれば、業者に確認してくださいね。

5. 補助金の申請

補助金により申請時期の違いはあるかもしれませんが、工事が無事に完了したら申請をしましょう。ポイントはどこへ補助金申請を出すか、です。
例えば、「国」「都道府県」「市区町村」の3つとも全てから補助金が出る場合は、3つにそれぞれ申請するのが基本です。

業者によっては申請を代行してくれることもありますが、自分で申請するときのために、どの補助金制度を使えるのか、必要書類（例えば施工完了の証拠写真など）はある程度把握しておきましょう。

補助金は指定した口座に振込されますが、かなり待つケースも多いようです。

6. 電力会社へ売電契約の申請

売電契約も、申請から承認までにはかなり長い時間が必要なので気長に待ちましょう。こちらは補助金よりも待ち時間が長いと思います。

まず設置前に、自治体や太陽光発電システムを電力系統に接続するための電力会社への申請が必要で、自治体によっては、建築確認申請や環境影響評価が求められる場合も。

 家庭用太陽光発電システム導入後の電力の上手な使い方

太陽光発電システムを導入した後の電力の使い方も重要です。蓄電池を活用した光熱費を押さえるテクニックも！

契約している電気会社の見直しをしよう

太陽光発電を導入して、電気を買う（買電）ことがない月が多い場合、「月々の基本料が0円！」とうたっている電力会社を検討してみてもいいかもしれません。

こういったプランは買電の単価が割高なことがありますが、1年を通じて買電をほとんどしないのであれば、基本料金もかからないので結果的に電気代を抑えられることに。

電気代が安い時間に買電し、蓄電池に貯めておく

電力会社にもよりますが、一般的に電気代は夕方が高く、深夜帯は安くなる傾向があります。
蓄電池があると、足りない電気を「電気代の安い時間帯」に買電して蓄電しておくことが可能に！

翌日の天気予報が雨の場合、前夜の安い時間帯に買電して蓄電池に溜め込んでおくのも、光熱費を抑えるテクニックですよ。

 東京都内在住なら補助金制度を有効活用して

昔の家庭用太陽光発電は、「初期の設備費用が高いが売電も高い」というようなリスクもリターンも高めな投資としての側面が強い存在でした。

近年の家庭用太陽光発電は、補助金によって設備代などの自己資金をかなり抑えられるようになり、「発電して使う」「環境に優しい」が主な目的に変わりリスクも低くなってきています。

特に東京都の市区町村の多くは、家庭用太陽光発電システム導入に対して補助金制度があります。都内在住の方は一度検討してみてはいかがでしょうか！

 「家庭用の太陽光発電」について解説した不動産のプロは、この人

殖産ベスト株式会社

森下 裕矢（もりした ゆうや）

毎年のように変わる税制や物価変動など、不動産を取り巻く環境は日々変化しています。
そんな中で「不動産に強い」のはもちろんのこと、「お金に強い不動産屋」を目指していますので、住宅ローンやローン減税の確定申告、また不動産売買に関わる税金や相続に関する一般的な知識まで、不明点がありましたら気軽にご相談ください！

【保有資格】
宅地建物取引士、CFP（R）、1級ファイナンシャル・プランニング技能士、相続アドバイザー2級、住宅ローンアドバイザー

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